外国人観光客対応 受け入れの考え方

トヨタ2000GTという往年の「名車」があります。WebCGでモータージャーナリストの熊倉重春氏が語るのは、東京オリンピックのわずか３年後、日本がこれから高度経済成長を果たそうという時代に、大卒サラリーマンの初任給がせいぜい２万円だったのに238万円（今の価値で言えば2000万円以上）もしたこの超高級車＝スーパーカーが、いかにすごい車であったかという話です。

いや本当に、すごい車でした。なにしろ、ほとんどの人が買えなかったんですから。買えないのが当たり前で、買えたのは、ごくごく一部の大金持ちのうちの、さらにごくごく一部の自動車好きだけだったのです。

トヨタは今ではレクサスという高級車ブランドを育てようとしていますが、私たちが、自分の価値観をできるだけ中立に保つために是非自覚したいのは、それは「メーカーがブランドを育てた」という点です。決して一般大衆主導の話ではなくて、あくまでもメーカー主導の話だということですね。

よく聞かれる悪い表現で言えば、「消費者はメーカーに踊らされるもの」という言い方になります。

現代に至るまでの結果だけを見れば、日本はアメリカに次いで世界第二位の経済大国になりました。世界中に経済援助をしています。さらにアメリカ国債を大量に引き受けてアメリカ経済まで支えています。それには、私たちが「踊らされた消費者」であったからこそ為しえたことだった、とも見ることができるわけです。ですから、「メーカー主導で消費者が踊らされてきた」ことを簡単に批判したり否定したりはできません。

しかしそれと同時に、私たちがメーカー主導で植え付けられてきた「消費文化の価値観」を、他国へ無差別に伝道していいという話でもないでしょう。けれども実際は、日本が作り続けてきた大量の自動車やカメラ、家電製品などは、近隣諸国をはじめとして世界中の発展途上国に、「消費の美徳」として伝道されてきています。お隣の韓国でも、日本のメーカーをしのぐ巨大な自動車メーカーや家電メーカーが世界シェアを広げてきましたし、台湾や中国へも、そうした価値観が広まり、根付いています。こうした傾向は、世界中の当たり前となっているわけです。

もちろん、それに抵抗しようとしている国々もないわけではありません。大量消費を良しとする価値観は、アメリカなどがその根本ですから、反米思想に凝り固まった国々では、アメリカ的な価値観への抵抗が敵愾心となり、自分たち本来の価値観をいっそう強調しようとします。その代表が、イスラム過激派です。

アルカイーダのテロなどは、世界の脅威となっていますが、イスラム過激派が敵と見なしているのは、アメリカそのものだけでなく、アメリカ式の消費文化と、その価値観に浸食されて高級車などをありがたがっているアラブ諸国のあり方でしょう。

言うまでもなく、イスラム教徒全体が過激派ではありませんし、それどころか、インドネシアからアフリカ大陸まで、世界を広く覆うイスラム諸国を見渡せば、穏健派の方が多いのが実情です。しかしながら、イスラム諸国における過激派の扱いという葛藤の一因として、アメリカ式消費文化による浸食が存在するのは間違いなさそうです。

理想的な世界のあり方というのがもしあったとすれば、大量消費を良しとするアメリカ的な価値観は、なるべく世界に広めるべきではなく、できればアメリカと西欧、そして日本程度にとどめておくべきだったということもいえるのかもしれませんね。

それがどうしてこんなに世界中に広まってしまったかといえば、アメリカ人や日本人が、なんの疑いもなく、大量消費は人類全体に良いことだと信じ込んでいたためだったのではないでしょうか。

このような「一方による信じ込み」が、必ずしも世界に幸福をもたらさないというのが事実だろうと思います。「一方による信じ込み」は、むしろ世界に葛藤と摩擦をもたらす危険もあって、それが現実に、イスラム過激派によるテロなどの原因になっているのです。

さらにいえば、そうした葛藤や摩擦は、必ずしもイスラム過激派だけの問題ではありません。穏健派のイスラム教徒にとっても、自分の価値観をどう保つべきかという葛藤によって、心を揺るがされる問題になっているはずですし、今まさに大量消費に突き進んでいる中国の国内でも、日本ではありえないような大きな格差をもたらしています。富めるのは上海などの沿海都市部ばかりで、貧しい人々はまだ十億人以上存在しています。

ではみんなが豊かになれば解決するのかといえば、それも決してそうとは言えないのではないでしょうか。現実として、私たち日本人自身にも葛藤はあるはずですし、アメリカ人自身ですら揺れています。たとえば、超高級車を所有して乗り回すことは、誰もに共有される価値だとは決して言えないからです。

それは別に、時代が環境問題に主導されるようになったからではありません。「環境主義」という新しい価値観が生まれたら生まれたで、そこでもまた、世界に共有されるとは限らない、大国主導の一方的な価値観が振りかざされることに変わりはないのです。

価値観を中立にしたいというのは、世界の人々の価値観がなにを一番としているか、それは国によって、個人によって、一概には判断できないからです。異文化の人々と対話していこうとするなら、まず自分の「信じ込んでいる価値」というものを振りかざさないことが重要になってくるはずです。

筆者はイスラム教徒の人々ともお付き合いをしてきておりますが、彼らから、「あなたはなぜお祈りをしないのですか？」などと質問されたことはありません。「神を信じますか？」と聞かれたこともありません。また、神を信じている様子もなく、お祈りももちろんしない筆者に対して、彼らが軽蔑の目を向けてきたこともありません。それは彼らが筆者を敵と見なしていなかったためでしょう。

同じように、アメリカ的な価値観を信じ込む私たちも、もし相手を敵とは見なさないのであれば、アメリカ的価値観を信じ込んではいない人々に対して、自分が所有している車を自慢したり、カメラやパソコンを自慢したりはできないはずです。ましてや相手の身なりに言いしれぬ違和感をおぼえたときでも、それをそのまま顔の表情に表すなどといったことはできません。

宗教的な価値観や、生活文化に関わる価値観というものは、このように、相手に無自覚でぶつけて良いものでは決してありません。それは、私たちが共有するべき、もっと大事な価値というものがあるからです。それは他でもなく、「共存したい」と願うことです。親が子を育てるという基本的な姿は世界共通のものです。それを核にして、その延長として、隣人愛や、寛容があるはずです。思えばこの「寛容」という価値観こそが、異文化との共存を目指して苦難の道を歩んできた国々がたどり着いた、大いなる智慧なのではないでしょうか。

私たちの日本には、まだそうした経験がほとんどありません。経験がないために、「寛容」という言葉も、普段の生活ではほとんど聞きません。「寛容」は、許し合いの社会を実現しますが、日本社会はどちらかといえば、監視し合う社会です。人と違うことをする人がいればまず警戒するのが日本社会です。そのおかげで、世界一治安が良かったりするわけですから、日本社会のこれまでのあり方を全面的に否定することなどできませんけれども、もし「寛容」ということも、加えることができれば、日本という私たちの国は、海外からのお客様にとって、より良い訪問国となることもできるのではないでしょうか。